通信帯域需要の爆発的な高まり
By Dr Joe Parker
総務省によりますと、日本でのブロードバンド利用者は昨年１９.．９％増加し、２２３０万人となりました。これは米国のブロードバンド利用者のほぼ半分に相当します。昨年の米国のブロードバンド利用者数が32%増加しているのに比べますと日本の１９．９％増はそれ程劇的な増加ではありません。劇的なのは日本のブロードバンド利用者の増加の中身なのです。日本で新たなブロードバンド利用者の内60%はＦＴＴHの利用者でした。
日本のＦＴＴＨ利用者は460万人で年間90%増加しています。米国の400万人以上は、光を利用していないため、過去6ヶ月で50％の増加にとどまっています。米国では67万世帯以上がネットを利用し、2005年10月以来107%の増加になっています。他の国は米国とほぼ同様の傾向です。
全世界的に見て、「ブロードバンド」という定義自体が変わりつつあります。現在、我々は携帯電話で2-4Mb/s、DSL (AT&T)で3-6Mbps、FTTHコネクションで20Mbpsの世界に入ろうとしています。これらのデータレートでさえ十分高速とは言えないようです。少なくとも、日本の主要なキャリアであるKDDIは、ユーザーあたり100Ｍｂpsの提供を目指しています。これは、通信速度とブロードバンド利用者増加に拍車を掛け、インターネットのエッジでの利用できる帯域が増加していることを意味しています。
これらの新しい高速通信路を何で埋めようとしているのでしょうか？単に、「ネットワークを構築しなさい、そうすれば彼等は来ます」あるいは、「タダだから、何故利用しないか」という、過去のやり方でもありません。なんと言っても、100Mbpsをプッシュしているのは、主要なキャリアーであり野心的なスタートアップ企業ではありません。この新しいインフラを構築しているサービスプロバイダーは、経済的な理由で事業を展開しているのであり、実際に売り上げを得る計画をもっています。
それは、一言で言えばビデオです。もう少し付け加えれば、ビデオに関するもの全てのものです。詳細に言えば、IPTV、 ITV、 VOD、ダウンロードした映画、ストリーミングビデオ広告、ホームビデオのモニタリング、ビデオメール、ビデオチャット、その他諸々の新サービスです。これらの新しいサービスの重要な点は、サービスプロバイダーが、これらのサービスを新たな収入源として捉えていることです。IPTVだけでも、2009年までに5370万人の利用者になり、$44Bの売り上げを生み出すという予測があります。(In-Statの分析）
多くの企業がこの新事業に参画しようをしています。ワーナーブラザース、ユニバーサルピクチャー、ソニーピクチャー、パラマウントピクチャー、20世紀フォックス、ＭＧＭが最新のタイトル、古いタイトルをMovielinkでダウンロードできるようにしています。ソニーとライオンゲートは、CinemaNowのサイトで映画を売る予定です。ＡＢＣ放送は、現在、広告付きのストリーミングビデオで、人気番組を無償配信しています。先週木曜日にはそれに負けずとＣＢＳが新しいウェブのみのコンテンツと称して、広告付の新しいオンラインの娯楽チャンネル、「インナーチューブ」を発表しました。
新しいウェブを中心としたビデオ会社もそれぞれ行動を起しています。フォーブスによりますと、YouTubeというオリジナルビデオをサイト訪問者に視聴・シェアさせているウェブベースのコンシューマーメディア会社は3月だけで1290万人のユニークなビジターを記録し、4千万のビデオ、一日200テラバイトをストリーミング配信したとのことです。
我々は現在、高速接続網の急速な普及が新たな収入を生み出すサービス育て上げ、そのサービスが育つことにより、より高速接続網の需要が高まり、高速接続網の提供業者が積極的に高速接続網を構築し、それが又新たなサービスを生み育てると言う、「好循環サイクル」に突入しているのです
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